Who we are:
グラディエントは、エンターテインメント産業、アミューズメント産業、飲食産業、ホスピタリティ産業、そして、法改正を契機として日本でも盛り上がりを見せているナイトライフ産業等における戦略的かつ創造的なコンサルティング会社です。私たちは、ナイトタイムエコノミー推進をベースに、2020年東京オリンピック、統合型リゾート等の日本国内における重要なイベントにもフォーカスし、この大きなプラットフォームで実行されるプロジェクトの構築とプロデュースのための事業戦略を提供します。
N e w Y o r k
How We Work:
私たちは、事業プロセスのあらゆる段階で個別のニーズに応じた業務を行いますが、クライアントが目指すビジネス目標を明確化し、創造的な事業コンセプトやビジョンを策定し、事業計画の実現に向けた包括的なプランを提供することをもっとも得意とします。
T o k y o
Network:
私たちは、NYや西海岸、東京を中心に、南米、ヨーロッパの各都市にも強力なグローバル・ネットワークを有しています。このネットワークは、例えば官公庁や地方自治体、大規模ミュージックフェスティバルの運営会社、ハリウッドの映像制作チーム、実績あるナイトライフビジネスの経営者、先進的なカルチャー・キュレーター、影響力あるブランド・アンバサダー、A-listセレブリティなど、多岐に分野にわたります。このようなネットワークを活かし、多様な顧客ニーズやインサイトに対応した、グローバル基準での体験価値の開発し、強化することをサポートします。
M i a m i
Expertise:
私たちは、カルチャー、スタイル、トレンドの流れを読むのを得意とする専門的なキュレーターですが、同時に法律家としてのバックグランドもあります。知財戦略を含むリーガル・コンサルティングにも対応する、優れたコネクター、そしてリレーション・マネージャーとして、あらゆる業務プロセスで、クリエイティブとリーガルを有機的にデザインしていきます。また法規制対応や政策立案の分野でも実績があり、国や自治体に対するナイトタイムエコノミーに関するアドバイザーも務めています。
齋藤貴弘
2006年に弁護士登録の後、勤務弁護士を経て、2013年に独立し、2016年にニューポート法律事務所を開設。訴訟法務、紛争予防法務に加え、法規制対応や省察立案を含む事業戦略法務にも力を入れ、夜12時以降の営業が禁止されていたナイトクラブを含むナイトエンターテインメント事業を適法とする風営法の改正をリードした。
風営法改正後は、ナイトライフを推進する国会議員、観光庁等の諸官庁から構成されるナイトタイムエコノミー議員連盟の民間アドバイザリーボードの座長を務め、ナイトタイムエコノミー政策の立案に関与した。現在、ナイトタイムエコノミー政策のアドバイザー業務を行うとともに、民間事業者に対する夜間活用に関するコンサルティング業務を幅広く行なっている。
ナイトメイヤーを含む諸外国の夜間経済のリーダーとの関係も強く、諸外国都市とも連携しながら、夜間観光、夜間交通、プロモーション、ブランディング、コンテンツ開発、都市開発等、多角的にナイトライフ振興のサポートをしている。
髙山玉由
ニューヨーク州弁護士 髙山玉由。
エンターテイメント業界を中心に、ブティック型国際コンサルティングファームを展開。
取引業務は、異文化関係を仲介し、変化する国際的なビジネス環境のなかで、クライアントが暗黙の規則や新たな取引の枠組みにしっかり対処できるよう、支援をする。
グラミー賞受賞アーティストたち、ブランドの日本市場への参入に際し、マーケティングやパブリックリレーションズの立案に関わる。
本ファームでは、どのキャンペーンも現地インフルエンサーとの緊密なコラボレーションのもとで策定され、各アーティストまたはブランドのナラティブ、ストーリーは、ローカルテイストに合わせて練られていく。
現在、東京に本拠地を置くCreativeman Productionsのタレントバイヤーとして精力的に活動中であり、Summer Sonic、ソニックマニア、その他アリーナ規模会場で行われるヘッドラインショーにトップレベルアーティストのブッキングに携わる。
Electric Zooやイビザ発祥のセンセーショナルなパーティ、elrowなどを日本に招聘。また、EDC Japanの開催にあたっては、文化的な専門知識を活かしたブッキングで、2度の成功に貢献している。
去年、ランチミーティングで会った 齋藤弁護士をイビザのelrow closing party に招待した結果、東京の夜遊びシーンに革命を起こすためにGradientを開設した。